子どもの成長とともに家が手狭になってきた、転勤に住宅を手放さなければならなくなったなど、突然売却する必要が出て来ることがあります。
なにも問題のない住宅なら良いですが、売却予定の家にひび割れ・亀裂があると買い手がつかないのではないか不安です。
今回は、そうした問題が価格にどのような影響があるのか、放置するとどんなリスクがあるのか、早めに売却する方法などについてご紹介していきます。
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弊社へのお問い合わせはこちら家の基礎にひび割れ・亀裂がある場合の価格への影響とは？
見た目ではとくに影響がなくても、ひび割れ・亀裂が基礎に届いていると価格に影響がでてしまいます。
それとは逆に、見た目ではコンクリートにひびが入っていても、とくに住宅や価格自体に影響がないものもあります。
ひびや亀裂の状態、箇所によって価格への影響はさまざまです。
ひび割れ・亀裂はどの程度で価値に影響する？
基礎部分にあるひび割れ・亀裂に関して言えば、幅0.5ミリ以上、深さ20ミリ以上のもの、そして錆び汁を伴うものという3点が、価格が下がる目安となります。
これらの基準はいずれも家の強度に影響のあるものとなるため、国土交通省が定めて定義しています。
これらの基準を満たしていなければ、住宅の価格への影響は少ないですが、念のため住宅診断を受けるなどで、安全かどうかをはっきりさせておくと良いでしょう。
価格への影響はどの程度？
こうしたひび割れ・亀裂が影響する価格としては、おおよそ2割から3割程度とされています。
しかし、当然ながらそのひびの状態や他の亀裂、傷みなどによっても大きく価格は変わってきます。
しっかりと対策をしておかないと、想像以上に価格が低くなってしまうこともあります。
価格に影響が出ないひび割れ・亀裂は？
ひび割れ・亀裂のなかにはとくに価格に影響しないものもあります。
0.3ミリ以下の数本程度の縦方向のクラックなら、同じひびでも問題は発生しないものと定義されています。
日本建築学会では、0.3ミリ幅以下のひびなら問題がないと基準が設けられています。
家の基礎にひび割れ・亀裂を放置するリスクについて
ひび割れ・亀裂を放置してしまえば、当然住宅は早く劣化し、資産価値はどんどん下がってしまいます。
ただ単に価値が下がるだけではなく、住宅が倒壊してしまいます。
さらにこうした劣化を放置すると爆裂という現象を引き起こしてしまい、非常に危険な状態になってしまいますので、注意が必要です。
劣化が早まり、資産価値が下がる
ひびや亀裂を見つけた際、そのまま放置してしまうとその隙間から雨水などが入り込んでしまいます。
雨水が入り込み、中身が腐食、錆びるなどの状態になってしまえば、基礎部分はどんどん傷んでしまいます。
さらにこうした雨水がたまった湿気の多い状態というのはカビやシロアリに好条件になってしまい、家が劣化する以外にも住んでいる人に健康被害が出てしまう危険性もあります。
放置すると問題も増え、劣化が早まり、住宅の資産価値は急速に下がっていきますので、注意が必要です。
家が倒壊する可能性がある
さらに腐食や錆びなどが進行すれば、住宅は倒壊のリスクも発生します。
傷んだ状態の柱や梁が住宅の重さに耐えきれず、突然崩壊してしまうという危険が生まれてしまうのです。
家自体が少しずつ劣化し、最終的にその荷重に耐えられず、突然崩壊するという状況は非常に危険なことです
多少のひび割れ・亀裂だからといって放置せず、住宅診断で調べる、必要に応じて修繕しておく、というのが重要です。
さらに亀裂が不同沈下と呼ばれる周囲の地盤が影響して住宅が傾いたことが原因であれば、土砂崩れや地滑りの可能性もあります。
住宅の倒壊に関しては最悪死亡事故に発展する可能性もあるため、非常に危険です。
鉄筋が錆びることにより、爆裂してしまう
爆裂というのは、亀裂部分から雨水などが侵入することにより、内部の鉄筋が錆び、膨張、そして押されたコンクリートが破損したり鉄筋が出てしまったりすることを言います。
最悪コンクリートが剥がれ落ちてしまい、落下したコンクリートにあたって怪我をするという事故にも発展しかねません。
このように、住宅のひび割れ・亀裂は放置することにより大きな問題に発展することがあるのです。
売却の直前に状態を調べるのではなく、住んでいるときからこうしたひび割れ・亀裂には注意しておくことが大切です。
ひび割れ・亀裂のある家を売却する方法とは？
ひび割れ・亀裂がある家をスムーズに売却したいのであれば、先に問題個所を補修する、買い手の価格交渉に柔軟に対応するといった方法があります。
さらにスムーズに、より早く売却を進めたいのであれば、訳あり物件でも柔軟に対応できる不動産会社に買取の依頼をするといった方法があります。
売却前にひび割れ・亀裂を補修する
告知をしてから売却するという方法もありますが、先に補修してしまったほうがあとあと大きなトラブルに発展するのを防げます。
当然修繕しても告知は必要ですが、あらかじめ告知した箇所を修繕しておけば、既存住宅売買瑕疵保険というものが利用できます。
これは検査事業者が物件を検査し、住宅に大きな問題がなければ加入できる保険です。
問題のある物件だったとしても、事前に修繕をして住宅に問題がない状態にしておけば保証して貰えます。
売買後、ひび割れ・亀裂が原因で住宅にトラブルがあり、買い手に賠償を求められたとしても、保険でしっかり対策できるようにしておくことが大切です。
買い手の価格交渉に柔軟に対応する
こうした住宅の問題は、買い手側にマイナスな印象を与えてしまい、なかなか売却できないこともあります。
使わない住宅をいつまでも放置してしまうと、維持・管理にお金や手間がかかりますし、受託には固定資産税という税金も発生します。
希望者の要望で価格交渉があれば、そうしたものに応じることで早めに売却できる可能性は高まります。
維持や管理にかかる費用、税金などを考えると、多少値段が下がっても早めに売却してしまったほうが、収益が大きい場合があります。
訳あり物件に柔軟に対応できる不動産会社に依頼する
また、こうした訳ありの物件を早めに手放したいのなら、問題のある物件の買取実績がある不動産会社に買い取ってもらうのが良いでしょう。
こうした問題のある物件の買取実績のある不動産会社なら、訳あり物件でも自社での修繕などで住宅の価値を回復してから売却するノウハウが備わっています。
さらに訳あり物件を扱う不動産会社なら、その後の有効活用方法がしっかりとしているため、自身で売却するよりも高額に売却できることが多いです。
ひび割れ・亀裂のある物件はどうしても価格が下がってしまいがちです。
また、せっかく売却できてもあとからひび割れ・亀裂が原因でトラブルに発展してしまう場合もあります。
問題のある物件の買取ができる不動産会社であれば、何かトラブルがあっても責任が自身に来ることはありません。
売却後もとくに面倒がなく、なおかつ高額に売却できるというのであれば、買取は積極的に活用したい方法です。
まとめ
家の基礎にひび割れ・亀裂を放置してしまうと、価格は下がったり、倒壊の危険が出てたりしてしまいます。
こうした訳あり物件は対策してから売却する方法もありますが、最初から問題物件の買取実績のある不動産会社に相談することで、スムーズにより高く売却できることがあります。
ひとりで売却を進める前に、ぜひこうした買取も利用してみてください。
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